教育基本方針及び計画
教育基本方針
学院では、林業・木材産業の即戦力となり、将来的に企業等の中核を担う地域に根差した人材を育成することを目標として、「卒業認定の方針」（ディプロマ・ポリシー）、「教育課程の方針」（カリキュラム・ポリシー）、「入学者受入の方針」（アドミッション・ポリシー）について、教育基本方針で定めています。
教育計画
上記基本方針に基づき、授業時間や年間行事、教育課程やシラバス等について、毎年、教育計画で定めています。
ここが凄いよ北森カレッジ！
学院では、本道の林業・木材産業で働く意欲のある生徒を全国から集めるため、特色のあるカリキュラムの提供や道内各地域の企業等と連携した運営体制を構築しています。
安全教育にこだわる
林業は、他産業に比べ労働災害が多いことから、労働安全を重視した教育に力を入れており、独自に製作した伐倒練習機やガイドレーザー（伐倒補助装置）、伐倒事故を疑似体験できる三次元VR、フィンランド製の高性能林業機械（ハーベスタ・フォワーダ）のシミュレーター等の様々なツールを導入し、安全かつ効果的に技術を習得する教育環境の整備に努めています。
アクティブラーニングにこだわる
生徒に自ら考える力と実践的な技術を身に付けさせるため、グループワークやプレゼンテーション、長期間にわたるインターンシップなど他の専門学校にはあまり見られないカリキュラムを組んでいます。
| 科目名 | 区分 | 目的 | 期間 | ここがポイント！ |
|---|---|---|---|---|
| 長期就業実践実習 | 選択必修 | 自己の就業分野の選択や適性を見極め、就労段階への円滑な移行や社会への適応能力の向上等を図ります（長期インターンシップ）。 | 約2週間×最大3回 | 生徒が企業と雇用契約を締結し賃金等を受け取って「ガチ」な就業体験を行います。 |
| 総合選択実習 | 必修 | ２年間の学びの総括として、卒業後の進路を見据えた技能の研さん、地域との結びつき、経営の知識又は自ら決めたテーマに沿って行う総括的な研究を行います。 | 約4週間 | 生徒が個人、若しくはグループで技能の研さん、又は論文の作成等に取り組みます。 |
| フィンランド研修 | 選択 | フィンランドの先進的な林業・木材産業等を視察し幅広い視野と国際感覚等を養成します。 | 約2週間 | ヨエンスー州にあるリベリア林業専門学校を訪問します。 |
企業連携にこだわる
全道をカバーする北森カレッジ支援地域連携協議会と連携し各地域で円滑に現地研修を行うとともに、道内の300を超える企業や団体、市町村等が会員となる北海道林業・木材産業人材育成支援協議会が基金を設置し、道内各地へ実習等に出かける生徒に対して給付金を支給するなど、オール北海道で林業・木材産業の担い手を育てる体制を構築しています。
| 構成員 | 対象地域 | 事務局 |
|---|---|---|
| 北の森づくり専門学院上川地域支援協議会 | 上川、留萌、宗谷 | 旭川市農政部 |
| 空知地域林業担い手確保推進協議会 北森カレッジ支援部会 | 空知 | 空知総合振興局林務課・森林室 |
| 後志地域林業担い手確保推進協議会 北海道立北の森づくり専門学院支援部会 | 後志 | 後志総合振興局林務課 |
| 胆振地域林業担い手確保推進協議会 | 胆振 | 胆振総合振興局林務課 |
| 日高地域林業担い手確保推進協議会 | 日高 | 日高振興局林務課 |
| 北海道立北の森づくり専門学院道南地域支援協議会 | 渡島、檜山 | 森町農政課 |
| オホーツク地域林業担い手確保推進部会 | オホーツク | オホーツク総合振興局林務課 |
| 十勝地域林業担い手確保推進協議会 北森カレッジ部会 | 十勝 | 十勝総合振興局林務課 |
| 釧路地域林業・木材産業担い手確保推進協議会 北森カレッジ部会 | 釧路 | 釧路総合振興局林務課 |
| 根室地域林業・木材産業担い手確保推進協議会 | 根室 | 根室振興局林務課 |
北海道林業・木材産業人材育成支援協議会は、令和元年(2019年)10月に北海道の林業・木材産業を担う地域に根差した人材を育成するために設立され、一般社団法人北海道造林協会が事務局となって運営されています。
同協議会が行っている学院生徒に対する給付金の支給は、全国で唯一の取組であり、他県に比べ広大な北海道で実習やインターンシップを行うために必要な交通費や宿泊費等に対して支援することを目的としています。
DX（デジタルトランスフォーメーション）にこだわる
フィンランドのリベリア林業専門学校の取組みを参考に、アフターコロナに相応しい教育環境の整備や生徒の利便性を向上させるため、デジタル教材の共有をはじめ、リモート授業の実施や教員と生徒、企業との情報共有、カリキュラム作成から成績評価までの一元管理を可能とするデジタルプラットフォームを整備しています。
