新エネルギー導入のガイドブック・ポテンシャル情報など

本ページでは、新エネルギーの導入を検討する際の参考となるガイドブックや、地域の新エネルギー導入ポテンシャルなどの情報をエネルギー種別毎に紹介します。

※作成機関の名前がないものは、環境・エネルギー課で作成した資料になります。

新エネルギー全般

北海道の多様な新エネルギーについて、それぞれの導入手法やエネルギー地産地消の先進的な取組事例、必要な手続きや留意すべき点などについて紹介しています。

再生可能エネルギーの導入に取り組む事業者や自治体の皆さまに、国や地方自治体の支援施策や関連法規等含む、事業開始に有用な情報が提供されています。

固定価格買取制度に係る発電設備を設置するまでの流れについて、モデルケースが紹介されています。

再生可能エネルギー事業のトラブル事案に対し、関係行政機関と連携しながら、固定価格買取制度や関連法令等に基づいて、事実関係を把握した上で、過度に不適切な案件については、必要に応じて発電事業者に指導等を行うべく、事案についての情報提供を求めています。(詳細はリンク先をご覧ください。)

ポテンシャル情報

平成24年(2012年)に、道内における新エネルギーのポテンシャルを推計するため、「新エネルギー賦存量等推計支援ツール」を作成しました。
地域における新エネルギー導入を検討する際には、是非、本ツールをご活用ください。

再生可能エネルギー導入ポテンシャルやその考え方、その他再エネ導入促進のための情報が提供されています。

平成21年(2009年)より、我が国における再生可能エネルギーの賦存量、導入ポテンシャル及びシナリオ別導入可能量の推計を行ってきた報告書が掲載されています。

太陽光

再生可能エネルギー発電事業者が電気事業者による再生可能エネルギー電気の調達に関する特別措置法及び同法施行規則に基づき遵守が求められる事項、及び法目的に沿った適切な事業実施のために推奨される事項(努力義務)について、それぞれの考え方が記載されています。

環境影響評価法及び環境影響評価条例の対象とならない、より規模の小さい太陽光発電施設の設置に際して、立地検討・設計段階において、発電事業者を始め、太陽光発電施設の設置・運用に関わる様々な立場の方が、環境面での課題に気付くことを支援し、発電事業者等における自主的な環境配慮の取組を促すものです。

令和元年(2019年)以降に家庭用太陽光発電の買取期間終了を迎える方の対応について紹介されています。

ポテンシャル情報

年間日射量のデータベースや、日射量マップが閲覧できます。

太陽光発電設備の廃棄

※19ページ以降に、太陽光発電設備の廃棄に係る国の検討状況が記載されています。

風力

再生可能エネルギー発電事業者が電気事業者による再生可能エネルギー電気の調達に関する特別措置法及び同法施行規則に基づき遵守が求められる事項、及び法目的に沿った適切な事業実施のために推奨される事項(努力義務)について、それぞれの考え方が記載されています。

ポテンシャル情報

風況リスクや事業性の評価等に利用可能な風況変動データについて、地図情報と関連付けて閲覧することができます。

数値気象予報データ、ウィンドファームにおける風速及び発電出力のオンライン実測データを入力値とし、発電出力予測値、同実績値及び出力予測値が提供されています。

地熱・温泉熱

地熱発電のほか、温泉熱エネルギーの利活用について、その概要や導入事例をまとめたガイドブックです。

道内の地熱・温泉熱利用の拡大を図るため、各市町村等の地熱・温泉熱利用状況を調査し、それぞれが抱える課題を把握するとともに、参考となる解決方法をまとめたガイドブックです。

再生可能エネルギー発電事業者が電気事業者による再生可能エネルギー電気の調達に関する特別措置法及び同法施行規則に基づき遵守が求められる事項、及び法目的に沿った適切な事業実施のために推奨される事項(努力義務)について、それぞれの考え方が記載されています。

地表調査段階から環境アセスメント段階まで幅広く活用可能なものとされているとともに、地熱開発の適地を選定する明確な判断基準と手順が提示されています。

地熱に関する基礎知識や事例、パンフレットなどが掲載されています。

ポテンシャル情報

※平成28年(2016年)5月の改訂により、地熱・温泉熱ポテンシャルマップについて、区分の調整等を行い、より見やすくしました。

道と北海道立総合研究機構エネルギー・環境・地質研究所が連携し、道内の地熱・温泉熱ポテンシャルの精査を行いました。

(注)実際の開発にあたっては、ポテンシャルの精査のため、各種調査を行うことが推奨されます。

(注)本マップは、環境省が作成したポテンシャルマップの計算方法に基づいて作成していますが、特に53~120℃のポテンシャルについては、地熱貯留槽の評価の計算手法により、実際の資源量より課題に表示されている箇所があります。

地熱資源量図

【53~120℃】

地熱資源量図(53~120℃)

【120~150℃】

地熱資源量図(120~150℃)

【150℃以上】

地熱資源量図(150℃以上)

バイオマス

〇畜産系バイオガスプラント導入ガイドブック(平成27年(2015年)2月)

バイオマス資源利活用の総合的な効果を可視化し、情報提供を行い、各地での新たな需要の掘り起こしに寄与することを目的とし、道内で取り組まれているバイオマスの利活用を概括するとともに、家畜ふん尿を高度化利用するための技術と課題、利用モデルをとりまとめて紹介しています。

再生可能エネルギー発電事業者が電気事業者による再生可能エネルギー電気の調達に関する特別措置法及び同法施行規則に基づき遵守が求められる事項、及び法目的に沿った適切な事業実施のために推奨される事項(努力義務)について、それぞれの考え方が記載されています。

木質バイオマスの供給者が、発電利用に供する木質バイオマスの証明に取り組むに当たって留意すべき事項等について紹介されています。

バイオマスエネルギー事業への参入を検討する事業者が、事業計画を作成する際に留意すべき点や考慮すべき情報が紹介されています。

「北海道のバイオマス」の利活用に向けたポータルサイトです。

北海道の木質バイオマス推進に関する取組を紹介しています。

道内観光地など限定された地域で発生する廃食油を原料としてバイオディーゼル燃料(BDF)を製造・利用するために、行政、観光関連企業・団体、リサイクル業者、バス会社などの地域関係者を対象にしたBDF導入マニュアルを作成しました。

中小水力

事業化までの基本的な流れを示すとともに、発電地点選定や発電方法のポイント、導入可能性検討の手順、関連する法令や規制、電力会社への手続き等について、必要最低限の情報を簡潔にまとめています。

これまでの道営電気事業の運営により培ってきた水力発電に関するノウハウの他、「沼の沢取水堰発電所」の建設により得られた知見を加え、小水力発電を導入する際の手順やポイントについてまとめられています。

再生可能エネルギー発電事業者が電気事業者による再生可能エネルギー電気の調達に関する特別措置法及び同法施行規則に基づき遵守が求められる事項、及び法目的に沿った適切な事業実施のために推奨される事項(努力義務)について、それぞれの考え方が記載されています。

小水力発電を行うために必要な手続や小水力発電設置のための手引き、パンフレットなどが掲載されています。

道が管理するダムや農業用水路、上下水道など多様な中小水力を活用した発電に対して、ESCO事業の導入可能性を調査しました。

雪氷冷熱

〇雪氷エネルギー利用モデルプラン(平成21年(2009年)10月)

雪氷エネルギーは、農業分野での活用事例は多様にありますが、産業分野における活用事例が少ないことから、汎用性のあるモデルプランを作成しました。

海洋エネルギー

〇海洋再生可能エネルギー開発促進に向けた基礎調査報告書(平成25年(2013年)3月)

クリーンエネルギー自動車

〇積雪寒冷地における電気自動車(EV)普及啓発事業報告書(平成23年(2011年)3月)

その他

〇離島における新エネルギー導入促進事業報告書(平成24年(2012年)12月)

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