不妊症・不育症でお悩みの方へ

不妊症・不育症でお悩みの方へ

北海道では、赤ちゃんがほしいけれどもなかなか授からないご夫婦の方々に対し、治療費の助成や不妊症・不育症に関するご相談などをお受けしています。

不妊の治療への不安、治療を行う医療機関や費用助成に関することなど、様々なお悩みについては、各相談窓口にお気軽にご相談ください。

不妊症とは

一般的に妊娠が可能な年齢にあるご夫婦が、避妊をせず普通に性生活を営んでいても、2年以上経過しても妊娠しない場合をいいます。

不妊症と判断するには、それぞれのご夫婦によって事情も異なります。不妊治療の技術は年々確実に進歩しています。子どもがほしいと思って、なかなか妊娠しない場合には、専門の医師に相談することが大切です。

不妊症と年齢の関係

次の表は、年齢による妊娠のしやすさを概ね示したものです。

22歳頃をピークに、年齢の増加とともに妊娠のしやすさは低下し、35歳で妊娠のしやすさがピーク時の6割程度となっています。

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不妊症の検査

不妊症の原因は様々で、原因もはっきりしないことが多くあります。そのため、ご夫婦の卵子や精子の状況を判断し、適切な治療方法を選択するために様々な検査が行われます。

一般に、女性では卵胞の大きさやホルモンの値の計測、ホルモンの働き具合など排卵や排卵日の診断検査や、不妊症の原因となる疾患がないかを検査します。

男性では、精子の数や精液量等の検査、ホルモン検査等が行われます。さらに詳しい検査を行いながら、そのご夫婦にとって、最も適切と思われる治療方法を検討していくことになります。

不妊症の治療

不妊症の治療としては、原因が明らかな場合は、その原因となっている病気の治療を行いますが、ここでは原因がはっきりしない場合の一般的な治療の流れをご紹介します。

タイミング法

妊娠しやすい時期を予測し、性生活のタイミングを指導する方法です。

薬による排卵の促進と人工授精

排卵誘発剤を使って、卵巣を刺激し、排卵を促します。

排卵のタイミングに合わせて、夫の精子を妻の子宮内に注入する人工授精を組み合わせて実施することもあります。

体外受精・顕微授精

人工授精を試みても妊娠しない場合に、体外受精・顕微授精を行うこととなります。

(例)・両方の卵管が閉塞している場合、長期不妊(原因不明・免疫性不妊)、男性の原因(精子が極端に少ない)等

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不妊治療を受ける前に

不妊治療を考えるときに、まずご夫婦が同じ考えで治療に臨まれることが、最も大事なことです。

治療を行っても、必ずしも良い結果が得られるとは限らないことから、時間や経費のリスクもかかり、精神的に落ち込んだり、治療に気持ちが向かなくなったりすることもあります。

そのようなときに、ご夫婦が正しい知識と情報を基に、協力しあう関係が大変重要となってきます。

不妊専門相談センターでは、ご夫婦が抱える問題に適切に支援できるよう、専門の医師が相談に対応しています。不妊かもしれないと思ったときには、是非ご相談ください。

不育症とは

妊娠はするけれども、流産、死産や新生児死亡などを繰り返して、結果的に子どもを持てない場合、不育症と呼びます。

習慣(あるいは反復)流産はほぼ同意語ですが、妊娠22週以降の死産や生後1週間以内の新生児死亡も含め、不育症はより広い意味で用いられています。一般的には2回連続した流産・死産があれば、不育症と診断され、リスク因子の検査が勧められます。原因はさまざまですが、検査・治療によって80%以上の方が無事に出産にたどりつくことがわかっています。

国立研究開発法人日本医療研究開発機構委託事業:Fuiku-Labo(フイク-ラボ)

不妊治療費の助成制度

北海道では、不妊治療を受けている方の経済的負担を軽減するため、特定不妊治療費助成事業を実施しています。

北海道特定不妊治療費助成事業

不妊治療リーフレット (PDF 631KB)

北海道特定不妊治療費助成事業指定医療機関について

指定医療機関一覧(北海道)

(※道外の医療機関については、お近くの道立保健所にお問い合わせください。)

指定医療機関の情報公開について

不育症治療費の助成制度

北海道では不育症に関する治療や検査を受けている方の経済的負担を軽減するため平成29年度から不育症治療費助成事業を実施しています。

制度の概要

対象者:医師が不育症と判断した者で、法律上の婚姻関係にあり、夫婦の所得が730万円未満の者

対象治療等:道が定める不育症の因子を特定するための検査及び治療

【検査】子宮形態検査、内分泌検査、染色体検査、抗リン脂質抗体検査、凝固因子検査

【治療】手術療法、着床前診断、抗甲状腺薬・甲状腺ホルモン剤、インスリン、低容量アスピリン療法、カウンセリング

限度額:1回につき10万円

申請期限:1回の検査・治療の終了毎に、終了した日の翌日から60日以内

※1回の検査・治療とは、原則、検査と妊娠を経て出産等に至るまでに実施した治療です。

制度の詳細

北海道不育症治療費助成事業のご案内(PDF)

申請様式(PDF)

申請書(保福第454様式)

受診等証明書(保福第455様式)

元海外居住者の所得額証明に関する申立書

申請遅延の申立書

居住市町村への申請書類(写し)の送付同意書

北海道内市町村単独助成事業実施状況について

特定不妊(R3.4.1現在) (PDF 457KB)

一般不妊(R3.4.1現在) (PDF 322KB)

不育症(R3.4.1現在) (PDF 271KB)

ご相談について

北海道では、不妊症や不育症に悩むご夫婦などを対象に、不育症や不育症に関する専門相談をお受けしています。

助成制度・不妊症や不育症に関することについて

道立保健所

女性の健康に関すること

女性の健康サポートセンターのページへ

不妊専門相談センター

不妊治療の専門医が、具体的に不妊症や不育症に関する診断や治療のこと、不妊治療を受けた方が良いかどうかなど相談者の状況を判断しながら専門的な相談に応じています。

例えばこんなとき・・

・結婚して2年以上経つけど子どもができない。不妊症なのかな?

・不妊症と年齢って関係あるの?

・不妊症の検査や治療ってどんなことをするの?体外受精を勧められたんだけどどうしよう?

・不妊治療をしても妊娠しないこともあるの?

・近くで不妊治療をしてくれる病院は?

・子宮内膜症の治療を勧められているけど、将来、子どもができるかどうか心配。

・今の治療のままで良いのか心配。他の先生の意見も聞いてみたい。

・妊娠はしても、流産や死産を繰り返してとてもつらい。これからの妊娠が不安。

不妊専門相談センター(旭川医科大学産科婦人科)

住所:旭川市緑が丘2条1丁目1-1

電話:0166-68-2568

専門相談日:毎週火曜日(11:00~16:00)

※専門相談は旭川医科大学の不妊治療専門医師が担当します。

予約受付:月~金(10:00~16:00)

その他道内の不妊専門相談センター

札幌市不妊専門相談センター(札幌市民対象)

専門電話(予約制):011-622-4500

 

各道立保健所でも不妊・不育に関する相談を受けております。

妊産婦安心出産支援事業について

分娩可能な産科医療機関までの距離が遠い地域にお住まいの妊産婦に対して、安心して子どもを産むことができるよう妊産婦の方に対して健康診査や出産にかかる交通費等の助成を行う市町村へ、北海道が補助を行うものです。

助成内容については、お住まいの市町村にお問い合わせください。

妊産婦安心出産支援事業実施要綱(令和2年(2021年)4月1日改正)

令和2年度(2020年度)妊産婦安心出産支援事業費補助金交付要綱

 

 

カテゴリー

お問い合わせ

保健福祉部子ども未来推進局子ども子育て支援課子育て支援係(医療・母子保健)

〒060-8588札幌市中央区北3条西6丁目

電話:
011-206-6343
Fax:
011-232-4240

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